平成24年度診療報酬制度から考えるﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ医療

日経メディカル2012年4月号「スペシャルリポート」転載 Vol.4 より

ココが変わった！ 新・診療報酬【入院】

高度急性期を絞り込み　一般病棟の長期入院にメス

http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/t170/201204/524334.html

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　現在と2025年（イメージ）における病床構成・病床数には大きな違いがある。特に差異があるのは急性期病床。現在7対1一般病棟入院基本料を算定する病床数（約33万床弱）は、25年に想定されている高度急性期の病床数（18万床）よりも15万床近く多い。今改定ではその絞り込みの“第一歩”として、7対1入院基本料の算定要件の厳格化が図られた。
　具体的には、平均在院日数の基準が1～2日短縮されたほか、重症患者をどれだけ受け入れているかを示す看護必要度基準が引き上げられた（表4）。

ブログ筆者のコメント

　病床数の明確化や看護必要度や重症患者の受け入れもさることながら平均在院日数を2日短縮することは相当な企業努力ならぬ病院努力が要求される。
　今回の診療報酬改定では、2025年（H35）を見据えた計画的制度設計とし、今改定はその第一歩として診療報酬体系的見直しが具体化された。

今回の医科における重点項目は

①負担の大きな医療従事者の負担軽減
② 医療と介護等との機能分化や円滑な連携、在宅医療の充実
③ がん治療、認知症治療などの医療技術の進歩の促進と導入
この三点を軸に4700億円の予算が組まれている。

今回は体系的見直しに留まっているが2018年度医療・介護同時改定においてはさらなる機能分化、連携・地域特性の明確化を実現することが示されている。

　ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ医療においても急性期の効率的、集中的介入が評価され、維持期や期限超えに対する介入は下方評価となっている。しかし、ここで示されていることは全て介入時期の問題であってその質や内容を示すものではない。今後、厳しい医療経済的情勢を考えると、各分野でさらに実践的で質的な評価が導入されると言える。
　ここで考えなければいけないことは、介入効果が認められたより急性期のﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ医療、つまり高度救命医療を主に提供する医療施設でどれだけのﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝが行われているのかである。つまり、全国的にみて、大学病院や地域中核医療施設は、一般病院や介護施設に比べ格段に少なく、そこで働くﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ従事者の数も相対的に少ないといえる。また、リスクの高い高度な知識と経験を有する超急性期医療に携わるﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ従事者はさらに希少な存在である。今後、量的には確実に医療から介護分野へシフトしていくﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ分野に質的に高い評価を得ることができるのだろうか。
　介入時期の評価だけでは誰が何をやっても収益があげられるという全くスペシャリティが評価されたものではないことを知らなければならない。