医療費の高騰で財政はもたない。「病気」を定義し、高齢者も応分の負担を

2012/04/17  日経ＢＰネットより

「医療費の高騰で財政はもたない。「病気」を定義し、高齢者も応分の負担を」

大前 　研一　氏

http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20120416/305777/?top_rec

ブログ筆者のコメント
　今回の記事は、日本の国民医療費の推移をもとに今後どのような経済的対策が必要かという内容である。医療費の推移からは、70歳以上の後期高齢者の医療費増額が顕著に示されている。また、欧米と比較し日本の医療費の浪費や病院のサロン化が医療費増額を助長していることが問題視されている。さらに、病気の定義づけを行い効果的な医療を展開する必要があると示されている。しかし、欧米と日本では医療保険制度の特性に違いがあるため、単純に全く同じような医療サービスの提供は難しい。特に病気の定義づけというのは、かなりの議論と時間が必要である。我が国の国民皆保険制度はすべての国民が必要な医療を平等に受けることができるという理念があるためである。
　これまで、我が国のﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ医療においても疾患別個別リハやリハ期限の制限など医療費の浪費抑制を進める制度改革が行われている。しかし、実際には浪費は減らずリハビリ難民が増えるといった社会問題も指摘されている。ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ医療は病気に対する治療というより症候障害学と言われるように、身体に生ずる症候障害に対し医学的に介入する特性がある。例えば診断名がつけられず、廃用症候群でﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝを行わなければならないケースなど、必ずしも明確な病名に対する介入とは限らない。むしろ、病気の治療に伴う症候障害への介入や社会的サポートをタイムリーに行うリハビリテーションが効果的で効率的な医療サービスを可能にする。
　今回（平成24年度）の診療報酬改定においても、より早期のﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝに付加加算が認められた。今後、急性期医療はさらに在院日数の短縮に向けて集中的で効果的な医療を評価するという流れがある。ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ医療の介入効果を医学的にも経済学的にもしっかりと示してく必要がある。