京大の山中教授、ノーベル生理学・医学賞を受賞、実用化への期待も後押し

日経バイオテクオンライン　2012年10月8日
https://bio.nikkeibp.co.jp/article/news/20121008/163646/
橋本宗明
　スウェーデンKarolinska Institutetは、2012年のノーベル生理学・医学賞を京都大学iPS研究所の所長である山中伸弥教授と、英Cambridge大学のJohn B. Gurdon教授が共同受賞したと発表した。成熟した細胞がリプログラミングによって多分化能を獲得できることを明らかにした研究が対象となった。山中教授とGurdon教授は2009年に共同でAlbert Lasker基礎医学研究賞を受賞している（この記事はどなたでもお読みいただけるようにしました）。

　Gurdon教授は1962年にアフリカツメガエルのオタマジャクシの小腸上皮細胞の核を徐核した未受精卵に移植する核移植法により、オタマジャクシまで発生させられることを示した。山中教授はその44年後の2006年に、山中4因子を用いてマウスの体細胞を、07年にはヒトの体細胞を多分化能を持つiPS細胞（人工多能性幹細胞）にリプログラミングできることを示した。

　山中教授らによる研究成果は、分化や発生の研究に大きなインパクトをもたらすと同時に、再生医療や創薬研究への応用の可能性も大いに期待できるものだ。このため山中教授は早くから「未来のノーベル賞候補」と目されてきた。しかし、実際にiPS細胞由来の細胞をヒトに移植するためにはその安全性を評価する技術の確立が不可欠である。また、例えば患者の細胞からiPS細胞を作製して創薬スクリーニングに利用するにも、iPS細胞の樹立効率を改善するなど、まだ技術的な課題も残っている。一方でここ数年、ノーベル賞は実社会で貢献した技術が対象になってきたことから、山中教授のノーベル賞受賞は「まだ先のことではないか」と憶測する声も多かった。

　今回、選考委員会が山中教授らに授賞したのは、基礎生物学へのインパクトもさることながら、実社会への貢献を大きく期待してのものに違いない。実際、iPS細胞の作製技術は既に多くの医学研究者に利用され、医学研究に成果をもたらしつつある。山中教授は受賞決定後に京都大学で行った記者会見で、「早く医学応用を実現したい」「責任をより強く感じている」と繰り返したが、iPS細胞の実用化においても山中教授を含む日本の究グループが先導することができるかに注目したい
。

日本における医学研究の水準の高さを世界に証明し、国内のあらゆる研究者に希望を与える価値ある受賞となった。

１年間の運動で海馬が増大

１年間の運動で海馬が増大
　新薬の開発だけでなく、生活習慣にまつわる要因が、ADの発症や認知機能に与える影響についても盛んに研究が行われている。これまでに、高血圧、糖尿病、脂質異常、喫煙などの因子がリスクファクターとして指摘されている。それらの多くは後ろ向きの観察研究などで示されたものだが、今回の学会では、新たに前向きの介入試験の結果も報告された。

米国University of PittsburghのKirk Erickson氏

　その1つが、米国University of PittsburghのKirk Erickson氏らが発表したエアロビック運動の1年間のランダム化比較試験の結果だ。エアロビック運動が海馬や認知機能に及ぼす影響を調べた。

　対象は、認知症ではない成人120人（平均年齢66.6歳）。無作為にエアロビック群60人と対照のストレッチ群60人に分けた。エアロビック群は中等度の強度でエアロビック運動を、ストレッチ群はストレッチングや筋肉調整を、それぞれ30～45分、週3回、運動施設で行った。

　試験期間は1年間で、開始時、半年後、1年後の3回にわたり、MRI測定による海馬の大きさ、脳由来神経栄養因子（BDNF）、全身持久力の指標である最大酸素摂取量（VO₂max）、空間記憶力などを測定。

　1年間の介入で、エアロビック群のVO₂maxは7.78％も上昇したが、ストレッチ群の上昇は1.11％と、ほとんど上昇しなかった。
　一方、海馬の大きさは、ストレッチ群が約1.5％（右海馬1.40％、左海馬1.43％）縮小したのに対し、エアロビック群では約2％（右海馬2.12％、左海馬1.97％）増大した（図4）。

図4●エアロビック運動による海馬の大きさの変化（Erickson氏による）　運動実施につれて、エアロビック群は海馬の大きさが増大したのに対し、ストレッチ群は縮小した（P＜0.001）。

　空間記憶力の平均値は、介入１年後の時点でいずれの群でも向上していたが、空間記憶力が向上した人の多くはエアロビック群だった。

　Erickson氏は、「高齢者は、1年に約1％の割合で海馬が萎縮するとの報告があり、同程度の萎縮がストレッチ群で見られた。一方、エアロビック群では海馬が約2％増大した。これは加齢による萎縮を1～2年分帳消しするのに相当する」と話す。

　同氏はこれまでの研究で、健常高齢者において全身持久力（VO₂max）と海馬の大きさが相関することを報告している。今回の研究でも、エアロビック群では、海馬の増加率が大きかった人ほどVO₂maxも増加していた。さらに同群では、海馬の増加が大きいほど、BDNFの増大も大きく、また空間記憶力も向上していた（図5）。BDNFは、学習や記憶などの脳の働きに重要な因子とされ、VO₂maxと海馬の関連に何らかの形で介在している可能性がある。しかし、どのような種類の運動が脳のどの部分に影響を及ぼし、知的能力を向上させるのか、その詳細は明らかではなく、さらなる研究が必要だ。

図5●エアロビック群の海馬の大きさの変化と運動能力、BDNF、記憶力の変化との関連（Erickson氏による）　海馬の増大は、VO2max（最大酸素摂取量）、BDNF（脳由来神経栄養因子）、空間記憶力とそれぞれ関連が見られた。（図はすべて右海馬。左海馬でも同様の傾向が見られた）（＊クリックすると拡大表示します）

　Erickson氏は、「本研究によって、高齢であっても、わずか１年の運動で海馬が増大することが分かった。海馬の加齢による萎縮は避けられないが、海馬には生涯にわたり可塑性が残されていること、さらに運動などによって認知機能が向上することが示唆された」と語った。

2012. 10. 2
日経メディカル
://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/t183/201210/526778.html



ブログ筆者のコメント

これまで医療の常識とされてきた生命予後の延長は、一般社会的な立場からも時代遅れとなりつつある。これからの社会に求められている医療の対象は『病気』ではなく『人間』である。単なる病気に対する治療に留まらず、できる限りその人らしい生活が送れるよう、認知症の進行や二次的合併症を予防し如何にQOLを重視した治療を提供できるかが重要となる。『人間』を対象としたリハビリテーション医療が求められている。

当面の医師不足解消に「医学部新設ない」- 平野文科相

平野博文・文部科学相は11日の閣議後の記者会見で、地域偏在による当面の医師不足解消策について、医学部を新設せず、育児などで現場を離れている女性医師を復職させたり、医学生の教育体制が整っている大学医学部などの定員を増やしたりすることで対処する考えを示した。

平野博文・文科相（11日、同省）

　平野文科相は、医学部の新設に賛否両方の声が上がっていることを指摘。当面の医師不足解消のため、「むやみな定員拡大は、質の問題を含めて慎重にしなければならない」とした上で、「それぞれの大学における設備、教授陣等々の内容が、可能なキャパシティーの所。ならびに、地域における偏在を解消できるという所については、定員枠を広げて対処する」と述べた。また、医療現場で働いていない医師の復職を促すため、医師の働きやすい環境づくりも併せて行うとした。

　同省が前日、厚労省と合同で取りまとめた「地域の医師確保対策2012」では、現行の1校125人の定員上限を超える定員増を、十分な教育環境が整っている大学には来年度から認めたり、出産や育児で離職している女性医師などの復職支援のための取り組みを、より充実させたりする方針を盛り込んだ。医学部新設やメディカルスクール創設については、今後の社会保障全体の在り方の検討状況や、これまでの医学部定員増の効果の検証結果などを踏まえ、引き続き検討することとした。【佐藤貴彦】

ブログ筆者のコメント
少子高齢化により医療を必要とする人間は今後、急激に増加する。慢性的な医師不足の現状で医者を増やさない理由はどこにあるのだろうか。医療を提供する医師が少ないことで医療の単価が上がる。さらに社会保障制度の破綻が起これば欧米のように医療を受けられない人があふれる格差社会が一気に押し寄せることになる。

CBNEWS 9/10

経済産業省より補助を受け自費リハビリや介護予防等に補助金

PTOTST－NET　2012-08-28
経済産業省より補助を受け自費リハビリや介護予防等に補助金

世界に類をみないスピードで少子高齢化が進み医療費や介護給付費（社会保障費）が増えることが問題になっている。その一方で、社会保障費増加の抑制を目的に様々な施策が行われ、リハビリテーションの例外ではない。

　平成18年には医療保険で受けられるリハビリテーションに日数制限が加えられた。また、医療保険リハビリから介護保険リハビリの移行を目的に、平成26年の診療報酬改訂では維持期リハビリ（除外規定に該当しない場合）は医療保険での対応は切り離される予定である。

　その様な流れの中で、公的保険外で多様かつ柔軟なサービスを提供する民間事業者の役割が期待され経済産業省より補助を受けて株式会社日本総合研究所は『サービス産業強化事業費補助金』として、保険外におけるリハビリや介護予防その他のヘルスプロモーションにおける助成を公募している。（締め切り：平成24年8月31日（金）正午（必着））
　なお、この助成事業では医療機関・介護機関や保険者、健康 サービスに関連する事業者等から複数の事業主体が連携・協働しておこなうコンソーシアムとされている。

　医療や介護分野は今後の成長分野として大きく期待され、民間事業所の参入や海外への技術やサービス輸出として注目される。しかし、公的保険としてカバーされるべき範囲や保険外としてカバーされるエリアは慎重に考えていく必要もある。「医療や介護で担うリハビリテーション」それに関わる理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等が今後どの様な役割をもち、どの様なフィールドで活躍するか各自が考える必要がありそうだ。

記：理学療法士　友清直樹　氏

民主党に来年度概算要求に関する要望を説明 リハビリテーション三協会協議会

日本理学療法士協会　協会ニュース　２０１２．８．２８

質疑に答える半田会長

平成24年8月24日、民主党厚生労働部門会議（座長：長妻昭衆議院議員）が衆議院第二議員会館で開催され、リハビリテーション三協会協議会（日本理学療法士協会、日本作業療法士協会、日本言語聴覚士協会）が来年度予算概算要求・税制改正要望に関するヒアリングに参加しました。


質疑応答では、主に「新人理学療法士等への研修支援」が議論されました。半田一登会長は、「卒後研修は三協会ともに行っているものの、会員の平均年齢が若いことから、さらなる質の向上と標準化を図っていきたい」と説明しました。また、理学療法士の就職先が医療保健分野に集中し、介護福祉分野が少ないことを一例として取り上げ、「学校での教育内容が急性期中心となってしまっているため慢性期に十分に対応できない」と、卒前教育を充実させる必要性を強調しました。

座長の長妻衆議院議員は、「リハビリテーション関連学校の教育内容が、高齢化をむかえた社会のニーズとミスマッチしている」と、今後、厚生労働省に説明を求める考えを示しました。


ブログ筆者のコメント
まさに長妻議員のおっしゃるとおりで卒前教育と卒後求められる内容にかなりギャップがある。もちろん質の向上は重要なことだが、そもそもどのような質をさしているのかが分からない。まず、協会自体が理学療法の標準化を図れていない。

「PT-OT-STチャンネル オンラインジャーナル」

「PT-OT-STチャンネル オンラインジャーナル」

http://ptotst-channel.com/index.php


PTOTSTのための情報サイト
オリジナルのジャーナルを運営されており学会・セミナーや求人情報も掲載されている。

PRESIDENT 2012,9,3号 『病院、介護、大往生！全解決帖』

PRESIDENT 2012,9,3号
http://www.president.co.jp/pre/backnumber/2012/20120903/
『病院、介護、大往生！全解決帖』

ＰＲＥＳＩＤＥＮＴ最新号の特集
リハビリで大差！ 家族の負担が10倍軽くなる


コラム▼「ボケない、寝たきりにならない」小さな習慣●西所正道

ブログ筆者のコメント

　主に介護保険領域でのリハビリテーションの現状と課題が書かれている。リハビリテーション業界全体の問題点と介護領域での理学療法士の質の低下について詳しく解説している。

　医療も介護もリハビリテーションに対する評価は十分ではない状態に変わりはない。しかし、現場で働く者にとってはセラピスト個人の能力や経験の違いによって結果に明らかな違いがあることは実感している。しかし、その結果の違いを外部へ明確に示す術を知らない、あるいは示そうとしないように感じる。現状では、リハビリという介入に対する対価としてのみでその質を問われることはない。やはり、保険診療下での介入では限界があるのだろうか。今後、高齢者介護福祉の自由化が進むとすればこのあたりの競争や質の向上は一気に進むような気配もある。一歩進んだ手を打たなければこの局面を打開できる気がしない。

　いずれにしても今回、ＰＲＥＳＩＤＥＮＴという一般的な経済誌に特集が組まれていたということは社会的注目度の高さを象徴していると同時に業界が取り組むべき喫緊の課題と言える。